経済的負担について

不妊に悩むご夫婦は少なくありませんが、不妊治療に取り組む数は比較的少ないように感じます。
それにも理由があり、経済的負担が関係しているようです。

 

不妊治療については保険適応外になるため、すべて実費となります。
自費負担が大きいこともあり、不妊治療を受けたくても受けられないケースも珍しくないようです。

 

治療費については内容によっても異なります。
検査においても、結エ検査や尿検査など内容により異なりますが、大まかに1万円程度と考えておきましょう。

 

本格的に不妊治療を始める場合、治療方法はいくつかあります。
人工授精の場合は相場は10,000〜30,000円んほど。
体外受精はおおよそ30万円が相場とされています。ただし、顕微授精の場合はおおよそ50万円ほどと大幅に高額になります。

 

以上は全て相場ですが、どれも1回の治療費です。
これに加えて、診察料や処方箋代がありますので、高額医療と言っても過言ではありません。
また、不妊治療は一度で成功するとは限りませんので、何度も通院する分、経済的負担も大きくなります。結果、治療を中断するご家庭も少なくありません。

 

ちなみに地方自治体によっては助成金制度があり、適応されると負担額が抑えられます。
例えば、東京の場合として適応されると、体外受精・顕微授精の治療に限り、1回15万円を上限に助成を受けられます。
1年度目は3回目で、2年度目は2回まで、5年度目まで累計10回の助成が受けられる仕組みになっています。
とくに高額な不妊治療に対する助成であるため、体外受精などを考えている方はぜひ活用したい制度です。ただし、条件がありますので、事前に調べておきましょう。
また、東京以外の地方自治体により内容は異なります。

 

不妊治療の治療費は病院によっても異なるため、事前に問い合わせて平均額などを調べておきましょう。